iot推進コンソーシアムとは、iotの推進に関連する技術開発や実証実験、
さらには新しいビジネスモデルを作り出して
進めて行くための体制を整える目的で発足したものです。
具体的に行われている活動は、iotと￥が収集した「ビッグデータ」、
AIに関連する技術開発と実証実験の推進など。
現段階での参加企業は757社（団体）に上ります。
一部の企業を抜粋して見て行きましょう。
iot推進コンソーシアム の参加企業ア行～カ行とポイント
まずはア行から順番に、注目したい企業や団体を見て行きましょう。
あいおいニッセイ同和損害保険株式会社
アイテック阪急阪神株式会社
株式会社iD
特定非営利活動法人 ITコーディネータ協会
一般社団法人秋田県情報産業協会
株式会社 アクアリング
朝日インタラクティブ株式会社
旭化成株式会社
旭化成ケミカルズ株式会社
旭化成ホームズ
Apple Inc.
渥美坂井法律事務所・外国法共同事業
アルプス電気株式会社
株式会社アンクシステムズ
イオンフィナンシャルサービス株式会社
イオンリテール株式会社
一般社団法人石川県情報システム工業会
IzumoBASE株式会社
井関農機株式会社
株式会社イセトー
出光興産株式会社
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
NPO法人Initiative for Social & Public Health
株式会社 井上ビジネスコンサルタンツ
茨城県
NECソリューションイノベータ株式会社
NECトーキン株式会社
ＮＥＣネッツエスアイ株式会社
NHK放送技術研究所
ＮＣＳ＆Ａ株式会社
エヌ・ティ・ティ・アドバンステクノロジ株式会社
株式会社 NTTドコモ
ENVIROME株式会社
オムロン株式会社
花王株式会社
キヤノン株式会社
公益財団法人九州先端科学技術研究所
京セラ株式会社
京セラコミュニケーションシステム株式会社
グーグル株式会社
倉敷市
KDDI株式会社
コスモ石油株式会社
注目したいポイントは、Apple Inc.やグーグル株式会社なども
参加をしているという点です。
茨城県や倉敷市なども参加してるという点も注目してしまいますね。
また、渥美坂井法律事務所・外国法共同事業といった法律事務所も参加をしており、
iotは技術だけではなく各法律に関する知識も必要であるという部分が分かります。
iot推進コンソーシアムの参加企業サ行～ラ行とポイント
iot推進コンソーシアムの参加企業を一気に見て行きましょう。
サッポロホールディングス株式会社
サトーホールディングス株式会社
国立研究開発法人 産業技術総合研究所 情報・人間工学領域
シャープ株式会社
株式会社 ジュピターテレコム
上智大学
昭和シェル石油株式会社
成蹊大学
積水化学工業株式会社
積水ハウス株式会社
セコム株式会社
株式会社 セブン銀行
全日本空輸株式会社
ソニー株式会社
ソフトバンク株式会社
大日本印刷株式会社
株式会社 電通
東京海上日動火災保険株式会社
東京ガス株式会社
株式会社 東芝
鳥取大学
長野県塩尻市
名古屋大学
日本大学
日本マイクロソフト株式会社
株式会社博報堂
パナソニック株式会社
福岡市
富士通株式会社
株式会社 ブリヂストン
株式会社三井住友銀行
三菱ＵＦＪニコス株式会社
ヤフー株式会社
山口県
ヤマハ株式会社
株式会社 山本製作所
ヤンマー株式会社
ユニ・チャーム株式会社
株式会社 ライオン事務器
ライオンズフィルム株式会社
株式会社ライナフ
LINE株式会社
楽天株式会社
株式会社LIXIL
株式会社 リコー
株式会社 リッジワークス
株式会社 良品計画
株式会社 ローソン
YKK AP株式会社
株式会社 ワコム
サ行以降は、銀行も目立ちます。
また、ヤフー株式会社なども参加をしている点に注目をしたいですね。
iot推進コンソーシアム の参加企業は多種多様
iotに関連するメーカーのみならず、
ソフトウェアやサービス事業を行う企業まで、多種多様な企業が参加をしています。
757社という数字を見ても分かる通り、
iotには大きな期待が寄せられていることが分かりますね。
